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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年1月17日(金)の市況

1.「日経225」

先週末17日(金)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で38,451.46(前日比 -121.14)円となった。
日経平均株価は反落。昨日の米国株安を嫌気したほか、週明けにトランプ政権が誕生することも警戒感の高まりに繋がり、指数は一時500円超下落した。ただ、一巡後は押し目買いが強まるなど下値は堅かった。
東証プライムの売買代金は概算で3兆9400億円。
夜間（くりっく株365）も上昇の勢いは続き、午前1時台にはこの日の最高値38,977円をつけ、38,867円で取引を終えた。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	38,451.46
前日比	-121.14
騰落率（％）	-0.31%
売買代金	3兆9400億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

先週末17日(金)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で43,487.83(前日比 +334.70)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。中国景気への懸念が和らいだほか、IMFが2025年の米成長率を上方修正したことを受けて、投資家心理が上向いた。この日発表の米経済指標が予想より強い内容となったことも相場の支援材料となり、指数は一時500ドル超上げた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反発した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	43,487.83
前日比	+334.70
騰落率（％）	+0.78%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	21,441.15
前日比	+349.90
騰落率（％）	+1.66%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

先週末17日(金)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,505.22(前日比 +113.32)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は3日続伸し、史上最高値を更新した。本日発表の10−12月期中国国内総生産（GDP）が前年比で予想を上回ると、中国景気への懸念が後退し、投資家心理が上向いた。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,505.22
前日比	+113.32
騰落率（％）	+1.35%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

先週末17日(金)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で20,903.39(前日比 +248.00)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は4日続伸し、史上最高値を更新した。本日発表された中国経済指標を受けて、中国景気への不安が和らぐと株買いが優勢となった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	20,903.39
前日比	+248.00
騰落率（％）	+1.20%

5.「COMEX 金」

先週末17日(金)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている2月限の終値が2,748.7(前日比 -2.2)ポイントとなった。
金先物相場は4日ぶり小反落。本日発表の中国の経済指標が良好な結果となり、中国の景気鈍化への懸念が緩んだことや、欧米株の堅調な動きを眺めながら投資家のリスクオフ姿勢が後退し、逃避資産の金はやや売りに押された。

COMEX 金
前日終値	2,748.7
前日比	-2.2
騰落率（％）	-0.08%

6.「NYMEX 原油」

先週末17日(金)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている2月限の終値が77.88(前日比 -0.80)ポイントとなった。
原油先物相場は続落。週末のこの日は新規材料が乏しく値動きは限られたが、やや売りが優勢となった。イスラエルとイスラム組織ハマス間での停戦合意が発効される可能性が高まり、中東情勢を巡る警戒感が薄れ、相場に過度な供給不安が後退していることが上値を重くした。ただ、中国の経済指標の良好な結果を受けてエネルギー大国の需要拡大期待もくすぶり、下押しは限られた。