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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年2月7日(金)の市況

1.「日経225」

先週末7日(金)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で38,787.02(前日比 -279.51)円となった。
日経平均株価は4営業日ぶりに反落。外国為替市場での円高・ドル安を受けて輸出関連銘柄に売りが広がった。決算発表を受けて値嵩株の東京エレクトロンが下落したことも指数の重しとなった。
東証プライムの売買代金は概算で4兆5700億円。
夜間（くりっく株365）は穏やかな値動きで推移するも、午前0時より下落。午前2時台には、この日の最安値38,450円を付け、38,457円でこの日の取引を終えた。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	38,787.02
前日比	-279.51
騰落率（％）	-0.72%
売買代金	4兆5700億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

先週末7日(金)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で44,303.40(前日比 -444.23)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は続落。1月米雇用統計で平均時給が予想を上回ったほか、米ミシガン大学が公表した2月米消費者調査で期待インフレ率が予想を上回ると、米連邦準備理事会（FRB）が追加利下げに慎重になるとの観測が強まり、株売りが広がった。トランプ米大統領が「相互関税の導入計画を来週公表する予定だ」と発言すると、関税によるインフレ圧力への懸念が改めて浮上。相場を押し下げた面もあった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は4日ぶりに反落した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	44,303.40
前日比	-444.23
騰落率（％）	-0.99%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	21,491.31
前日比	-282.75
騰落率（％）	-1.30%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

先週末7日(金)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,700.53(前日比 -26.75)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は3日ぶりに反落。トランプ米政権の関税政策への懸念が相場の重しとなった。週末を控えたポジション調整目的の売りも出た。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,700.53
前日比	-26.75
騰落率（％）	-0.31%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

先週末7日(金)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で21,787.00(前日比 -115.42)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は4日ぶりに反落。足もとで相場上昇が続き、前日には史上最高値を更新したあとだけに利益確定目的の売りが優勢となった。トランプ米政権の関税政策への懸念も相場の重し。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	21,787.00
前日比	-115.42
騰落率（％）	-0.53%

5.「COMEX 金」

先週末7日(金)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている4月限の終値が2,887.6(前日比 +10.9)ポイントとなった。
金先物相場は反発。トランプ政権による相互関税に前向きな姿勢が世界貿易の停滞を招くとして、リスク回避資産とされる金を買う動きを後押しした。米株安もリスク回避資産の金購入を促す要因となった。

COMEX 金
前日終値	2,887.6
前日比	+10.9
騰落率（％）	+0.38%

6.「NYMEX 原油」

先週末7日(金)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている3月限の終値が71.00(前日比 +0.39)ポイントとなった。
原油先物相場は4日ぶりに小反発。中国への石油輸出を支援しているとしてイランのエネルギー関連企業に制裁が課されることになり、同国からの石油輸出が停滞するとの見方が下支えになった。ただ、方向感は明確ではなかった。