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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年2月10日(月)の市況

1.「日経225」

10日(月)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で38,801.17(前日比 +14.15)円となった。
日経平均株価は反発。米関税政策への懸念から安く始まり180円超下げた。ただ、その後は押し目買いが入りプラス圏を回復。好決算だった企業に買いが入り指数を支えた面もあった。
東証プライムの売買代金は概算で4兆2300億円。
夜間（くりっく株365）は16時台を底値に底堅い値動きとなり、午前3時台には39,000円台を付け、38,997円でこの日の取引を終えた。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	38,801.17
前日比	+14.15
騰落率（％）	+0.04%
売買代金	4兆2300億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

10日(月)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で44,470.41(前日比 +167.01)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反発。トランプ米政権の関税政策を巡る懸念から小幅に下げる場面もあったが、決算内容が好感されたマクドナルドが堅調に推移し相場を下支えした。エヌビディアやアマゾン・ドット・コムなど、主力ハイテク株が買われたことも相場の支援材料。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反発した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	44,470.41
前日比	+167.01
騰落率（％）	+0.38%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	21,756.73
前日比	+265.42
騰落率（％）	+1.24%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

10日(月)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,767.80(前日比 +67.27)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は反発し、史上最高値を更新した。トランプ米政権の関税政策を巡る懸念から小幅に下げる場面もあったが、売り一巡後は徐々に買いが優勢となり上げに転じた。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,767.80
前日比	+67.27
騰落率（％）	+0.77%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

10日(月)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で21,911.74(前日比 +124.74)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は反発し、史上最高値を更新した。時間外の米株価指数先物の上昇などを手掛かりに買いが先行。現物の米国株の上昇も相場の支援材料となり、引けにかけて上げ幅を広げた。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	21,911.74
前日比	+124.74
騰落率（％）	+0.57%

5.「COMEX 金」

10日(月)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている4月限の終値が2,934.4(前日比 +46.8)ポイントとなった。
金先物相場は続伸し、3営業日ぶりに史上最高値を更新した。トランプ米大統領が週末に相互関税を近く発表・発効される方針を示したことを受け、貿易摩擦の激化に対する懸念から安全資産とされる金の需要が意識された。

COMEX 金
前日終値	2,934.4
前日比	+46.8
騰落率（％）	+1.62%

6.「NYMEX 原油」

10日(月)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている3月限の終値が72.32(前日比 +1.32)ポイントとなった。
原油先物相場は続伸。パレスチナ自治区ガザ停戦を巡って、イスラム組織ハマスとイスラエルの合意が決裂するとの懸念が浮上。中東の地政学リスクの高まりが相場の支えとなった。