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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年3月5日(水)の市況

1.「日経225」

5日(水)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で37,418.24(前日比 +87.06)円となった。
日経平均株価は反発。トランプ米大統領が演説で日本を批判しなかったことで買い安心感が広がった。ただ、関税を巡る警戒感が根強く残る中で戻りを売る動きも目立った。
東証プライムの売買代金は概算で4兆8600億円。
夜間（くりっく株365）は23時台にかけて緩やかに下落するも、その後反発し上昇。午前4時台には最高値37,898円をつけ、37,755円でこの日の取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	37,418.24
前日比	+87.06
騰落率（％）	+0.23%
売買代金	4兆8600億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

5日(水)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で43,006.59(前日比 +485.60)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反発。米政府が対カナダ・メキシコ関税を巡り自動車への適用を1カ月免除すると発表したことを受けて、貿易摩擦の激化への懸念がやや後退。主力株に買い戻しが集まった。指数は一時610ドル超上げた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も3日ぶりに反発。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	43,006.59
前日比	+485.60
騰落率（％）	+1.14%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	20,628.46
前日比	+275.93
騰落率（％）	+1.36%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

5日(水)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,755.84(前日比 -3.16)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は小幅ながら続落。ドイツ株中心に欧州株相場が大幅に上昇すると英株にも買いが波及し反発して始まったものの、トランプ米政権の関税政策による経済への影響が不安視される中、終盤失速した。電力・ガス供給のナショナル・グリッドや電力のSSEなど公益企業株が売られた。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,755.84
前日比	-3.16
騰落率（％）	-0.04%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

5日(水)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で23,081.03(前日比 +754.22)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は大幅に反発。独与野党が財政赤字を一定の規模に抑える「債務ブレーキ」の緩和で合意したことを受けて、拡張的な財政政策が投資や経済を支えるとの見方が高まり株買いが膨らんだ。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	23,081.03
前日比	+754.22
騰落率（％）	+3.38%

5.「COMEX 金」

5日(水)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている4月限の終値が2,926.0(前日比 +5.4)ポイントとなった。
金先物相場は3日続伸。ユーロを中心にドル安が進んだことで、ドルで取引される金先物は割安感から3日続伸。また、米国の関税賦課による国際情勢の不透明感を嫌気し、引き続き安全資産とされる金先物には買いが集まりやすかった。

COMEX 金
前日終値	2,926.0
前日比	+5.4
騰落率（％）	+0.18%

6.「NYMEX 原油」

5日(水)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている4月限の終値が66.31(前日比 -1.95)ポイントとなった。
原油先物相場は4日続落。4月からの石油輸出国機構（OPEC)プラスの実質増産を嫌気した売りの流れが継続し、引け値水準としては昨年9月10日以来となる水準まで押し下げた。米国によるカナダ・メキシコ・中国への関税賦課で景気減速懸念が高まり、エネルギー需要の減退予想も引き続き重しになった。なお、米エネルギー省（EIA）週間石油在庫は、原油在庫は増加したが、ガソリン在庫と中間留分は減少するまちまちな結果だった。