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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年4月4日(金)の市況

1.「日経225」

先週末4日(金)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で33,780.58(前日比 -955.35)円となった。
日経平均株価は続落。昨年8月5日以来、約8カ月ぶりの安値を更新した。引き続き米相互関税を受けて投資家のリスクセンチメントが悪化しており、本日も幅広い銘柄が売られた。
東証プライムの売買代金は概算で6兆8400億円。
夜間（くりっく株365）は19時台に入り大きく下落。23時台にはこの日の最安値31,987円をつけ、32,267円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	33,780.58
前日比	-955.35
騰落率（％）	-2.75%
売買代金	6兆8400億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

先週末4日(金)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で38,314.86(前日比 -2,231.07)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は大幅続落し、昨年5月30日以来の安値となった。中国が米相互関税への報復措置を発表すると、米中の貿易摩擦激化に伴って世界経済が深刻な打撃を受けるとの懸念が増大。投資家がリスク回避姿勢を強め、株売りが膨らんだ。米株の変動性指数（VIX、恐怖指数）が一時45.56と昨年8月以来の高値まで急伸したことで、「リスク回避の売りが加速した」との声も聞かれた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も大幅に続落し、昨年4月22日以来約1年ぶりの安値となった。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	38,314.86
前日比	-2,231.07
騰落率（％）	-5.50%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	17,397.70
前日比	-1,123.77
騰落率（％）	-6.07%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

先週末4日(金)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,054.98(前日比 -419.76)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は大幅に3日続落。トランプ米政権の「相互関税」に伴う世界経済の先行き不透明感が高まる中、投資家がリスク回避姿勢を強め株売りが膨らんだ。中国が米相互関税への報復措置を発表したことも投資家心理の悪化につながった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,054.98
前日比	-419.76
騰落率（％）	-4.95%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

先週末4日(金)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で20,641.72(前日比 -1,075.67)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は大幅に3日続落。トランプ米政権の「相互関税」に伴う世界経済の先行き不透明感が高まる中、売りが先行。中国が米相互関税への報復措置を発表すると投資家心理がさらに悪化し、売りが加速した。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	20,641.72
前日比	-1,075.67
騰落率（％）	-4.95%

5.「COMEX 金」

先週末4日(金)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている6月限の終値が3,035.4(前日比 -86.3)ポイントとなった。
金先物相場は続落。中国政府は米国の相互関税に対して報復関税を課すと発表。貿易戦争の激化による景気減速懸念が強まり、世界的に株価が急落したため、金は連日で換金目的の売りに押された。

COMEX 金
前日終値	3,035.4
前日比	-86.3
騰落率（％）	-2.76%

6.「NYMEX 原油」

先週末4日(金)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている5月限の終値が61.99(前日比 -4.96)ポイントとなった。
原油先物相場は大幅続落。中国政府は相互関税に対する報復措置として、米国からの全輸入品に34％の関税を課すと発表。貿易戦争の激化による景気減速で石油需要低迷への懸念が広がった。また、石油輸出国機構（OPEC）加盟・非加盟の産油国で構成される「OPECプラス」が予想以上の大幅増産を決めたことも引き続き相場の重しとなり、一時は60.45ドルと2021年4月以来の安値をつける場面も見られた。