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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年4月9日(水)の市況

1.「日経225」

9日(水)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で31,714.03(前日比 -1,298.55)円となった。
日経平均株価は大幅反落。米中貿易戦争の激化が世界景気を下押すとの懸念が広がるなか、昨日の米国株式相場が下落した流れを引き継いだ。外国為替市場で円高・ドル安が進行していることも重しとなり、この日の国内株も全面安の展開に。指数は一時1700円超安まで下押す場面もあった。
東証プライムの売買代金は概算で5兆5300億円。
夜間（くりっく株365）は小幅ながら下落し、21時台に最安値31,132円をつける。その後、午前2時台に急上昇。午前4時台に最高値34,892円をつけ、34,876円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	31,714.03
前日比	-1,298.55
騰落率（％）	-3.93%
売買代金	5兆5300億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

9日(水)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で40,608.45(前日比 +2,962.86)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は5日ぶりに大幅反発。関税の応酬が世界景気の悪化につながるとの懸念から売りが先行すると、一時360ドル超下落した。ただ、トランプ米大統領がSNSに「落ち着いて（BE COOL）！すべてうまくいく」「今は買いの好機だ」などと投稿すると、徐々に買い戻しが優勢に。NY午後に入り、トランプ氏がこの日発動した「相互関税」について「報復しない国・地域に90日間の関税一時停止を承認」と発表すると急騰した。指数は一時3100ドル超上昇する場面があった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も急反発。前日に約1年3カ月ぶりの安値を付けたあとだけに、自律反発狙いの買いも入りやすかった。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	40,608.45
前日比	+2,962.86
騰落率（％）	+7.87%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	19,145.06
前日比	+2,054.66
騰落率（％）	+12.02%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

9日(水)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で7,679.48(前日比 -231.05)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は大幅反落し。昨年3月11日以来約1年1カ月ぶりの安値で取引を終えた。中国が米相互関税に対する報復措置を発表すると、関税の応酬が世界景気の悪化につながるとの懸念が高まり売りが広がった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	7,679.48
前日比	-231.05
騰落率（％）	-2.92%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

9日(水)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で19,670.88(前日比 -609.38)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は大幅に反落し、昨年11月29日以来の安値となった。米「相互関税」に伴う世界経済の先行き不透明感が高まる中、売りが先行。中国が米相互関税への報復措置を発表すると投資家心理がさらに悪化し、売りが加速した。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	19,670.88
前日比	-609.38
騰落率（％）	-3.00%

5.「COMEX 金」

9日(水)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている6月限の終値が3,079.4(前日比 +89.2)ポイントとなった。
金先物相場は続伸。EUが報復関税を発表するなど、報復関税の応酬による世界的な景気減速懸念を背景に、相対的に安全資産とされる金に買いが入った。もっとも、トランプ米大統領の「報復しない国・地域に90日間の関税一時停止を承認」との発言が伝わるとリスク回避の動きが後退して金が上げ幅を縮小する場面も見られた。

COMEX 金
前日終値	3,079.4
前日比	+89.2
騰落率（％）	+2.98%

6.「NYMEX 原油」

9日(水)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている5月限の終値が62.35(前日比 +2.77)ポイントとなった。
原油先物相場は5日ぶりに反発。関税の影響で原油需要の落ち込みが懸念されるなか、一時55.12ドルまで下落して期近物としては2021年2月以来の安値を付けた。しかし、トランプ米大統領の「報復しない国・地域に90日間の関税一時停止を承認」との発言が伝わると、リスク回避の動きが後退して原油を買い戻す動きが強まった。