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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年5月29日(木)の市況

1.「日経225」

29日(木)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で38,432.98(前日比 +710.58)円となった。
日経平均株価は大幅反発。エヌビディアの好決算で半導体関連株が買われたほか、米関税政策を巡る懸念後退も買いを後押し。引けにかけても強い地合いを維持したままだった。
東証プライムの売買代金は概算で4兆7500億円。
夜間（くりっく株365）は下落基調。午前１時台には最安値37,747円をつける。その後やや値を戻し、37,939円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	38,432.98
前日比	+710.58
騰落率（％）	+1.88%
売買代金	4兆7500億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

29日(木)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で42,215.73(前日比 +117.03)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。半導体大手エヌビディアの決算が予想を上回る増収増益となったこと、米裁判所がトランプ関税の一部差し止めを命じたことなどを好感した買いが入った。ただ、米関税政策については不透明感も根強く、積極的に上値を試す展開にはならなかった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反発した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	42,215.73
前日比	+117.03
騰落率（％）	+0.28%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	21,363.95
前日比	+45.78
騰落率（％）	+0.21%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

29日(木)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,716.45(前日比 -9.56)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は小幅続落。トランプ関税の違法判断を受けて、貿易摩擦が世界経済を下押すとの懸念が和らいだ。投資家心理の改善で寄り付き直後は買いが入ったものの、米関税関連の報道を材料視する向きは限定的だった。公共事業やコミュニケーション・サービスセクターなどが下落し、相場の重しとなった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,716.45
前日比	-9.56
騰落率（％）	-0.11%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

29日(木)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で23,933.23(前日比 -104.96)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は続落。小高く始まったものの、他の欧州株やダウ平均などの下落につれて終盤に下げに転じた。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	23,933.23
前日比	-104.96
騰落率（％）	-0.44%

5.「COMEX 金」

29日(木)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている8月限の終値が3,343.9(前日比 +21.5)ポイントとなった。
金先物相場は上昇。この日発表された米経済指標が全般にさえない結果となり、米景気の先行き懸念が広がるとドルが全般的に売られた。これを受け、ドル建てで取引される金の投資妙味が高まり買いが優勢となった。米関税政策については不透明感が根強いことも、金の上昇を後押ししたもよう。

COMEX 金
前日終値	3,343.9
前日比	+21.5
騰落率（％）	+0.65%

6.「NYMEX 原油」

29日(木)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている7月限の終値が60.94(前日比 -0.90)ポイントとなった。
原油先物相場は反落。この日発表された米経済指標が全般にさえない結果となったほか、国際エネルギー機関（IEA）のビロル事務局長が中国の石油需要はかなり弱いとの見解を示したことから、需給の緩みが懸念されて売りが優勢となった。