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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年7月8日(火)の市況

1.「日経225」

8日(火)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で39,688.81(前日比 +101.13)円となった。
日経平均株価は反発。前日の米株安を受けて小安くスタート。しかし、トランプ大統領が日本に25％の関税を課すと通告したが、25％は想定内との声も多く、米関税政策を巡る過度な警戒感が後退すると買い戻された。上昇幅は一時200円超となる場面も見られた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆5400億円。
夜間（くりっく株365）も上昇の勢いは続き、午前1時台にこの日の最高値40,036円をつけ、39,980円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	39,688.81
前日比	+101.13
騰落率（％）	+0.26%
売買代金	4兆5400億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

8日(火)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で44,240.76(前日比 -165.60)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は続落。トランプ米大統領はこの日、銅や銅製品に対して50％、医薬品に対しては最大200％の分野別関税を課す方針を示した。米関税政策を巡る不透明感が引き続き相場の重しとなった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は小幅に反発した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	44,240.76
前日比	-165.60
騰落率（％）	-0.37%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	22,702.25
前日比	+16.68
騰落率（％）	+0.07%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

8日(火)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,854.18(前日比 +47.65)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は3営業日ぶりに反発。トランプ米大統領が相互関税の交渉期限を8月1日まで延長したことを受け、早期の関税賦課が避けられたとの見方から投資家心理が改善した。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,854.18
前日比	+47.65
騰落率（％）	+0.54%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

8日(火)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で24,206.91(前日比 +133.24)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は続伸。「欧州連合（EU）と米国は関税措置を巡って合意に近づいている」との報道が伝わるなか、終日底堅く推移した。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	24,206.91
前日比	+133.24
騰落率（％）	+0.55%

5.「COMEX 金」

8日(火)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている8月限の終値が3,316.9(前日比 -25.9)ポイントとなった。
金先物相場は3日続落。トランプ米大統領が相互関税の交渉期限を8月1日まで延長し、関税への過度な警戒感が緩んだことや、連日米長期金利の上昇が続いていることが材料視され、金利を生まない金先物は売りに押された。

COMEX 金
前日終値	3,316.9
前日比	-25.9
騰落率（％）	-0.77%

6.「NYMEX 原油」

8日(火)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている8月限の終値が68.33(前日比 +0.40)ポイントとなった。
原油先物相場は続伸。トランプ関税への警戒感や石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の産油国で構成する「OPECプラス」の有志8カ国が増産を決定したことを背景に売りが先行したが、9日にエネルギー情報局（EIA）が発表する原油とガソリン在庫が取り崩し予想となっていることや中東リスクを手がかりに買いが入った。