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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2025年7月14日(月)の市況

1.「日経225」

14日(月)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で39,459.62(前日比 -110.06)円となった。
日経平均株価は続落。米関税政策への不透明感から売りが強まり、指数は一時280円超下落した。半面、自動車株や医薬品株に買いが入ったため、プラス圏を回復する場面も見られた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆6600億円。
夜間（くりっく株365）は、22時台までに約200円ほど下落するも、その後は下げ幅分を取り戻すように上昇。39,515円でこの日の取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	39,459.62
前日比	-110.06
騰落率（％）	-0.28%
売買代金	3兆6600億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

14日(月)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で44,459.65(前日比 +88.14)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。トランプ米大統領は12日、EUとメキシコに30％の追加関税を課すと明らかにしたものの、市場では楽観的な見方が根強く、売り一巡後は買い戻しが優勢となった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反発し、史上最高値で取引を終えた。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	44,459.65
前日比	+88.14
騰落率（％）	+0.20%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	22,855.63
前日比	+75.03
騰落率（％）	+0.33%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

14日(月)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で8,998.06(前日比 +56.94)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は反発し、史上最高値を更新した。小幅に続落して始まったものの、売り一巡後は買い戻しが優勢となり上げに転じた。市場では「トランプ関税を巡り、英米は暫定合意に至っており、欧州の他の国々と比べると不確実要素が少ない」との声が聞かれた。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	8,998.06
前日比	+56.94
騰落率（％）	+0.64%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

14日(月)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で24,160.64(前日比 -94.67)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は3日続落。トランプ米大統領がEUに8月1日から30％の関税を適用すると発表したことを受けて、投資家心理が悪化。売りが優勢となった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	24,160.64
前日比	-94.67
騰落率（％）	-0.39%

5.「COMEX 金」

14日(月)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている8月限の終値が3,359.1(前日比 -4.9)ポイントとなった。
金先物相場は4日ぶりに反落。前週末まで買いが続いたこともあり、利益確定の売りが出た。対ユーロでドル買いが優勢となった事も重しとなった。ただ、米関税政策を巡る不透明感が漂う中、安全資産として金を買う動きもあり、下値も限定的であった。

COMEX 金
前日終値	3,359.1
前日比	-4.9
騰落率（％）	-0.15%

6.「NYMEX 原油」

14日(月)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている8月限の終値が66.98(前日比 -1.47)ポイントとなった。
原油先物相場は反落。トランプ米大統領はロシアに対し「合意なき場合、ロシアに100％の2次関税を課す」としたが、50日間の猶予を設定したこともあり、ロシア産原油の供給が直ちに減少するとの過度な警戒感が和らいだこともあり、売りが優勢となった。