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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2026年1月22日(木)の市況

1.「日経225」

22日(木)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で53,688.89(前日比 +914.25)円となった。
日経平均株価は6営業日ぶり反発。米欧の対立懸念の後退を背景に前日の米株が大幅上昇した影響を受け、寄り付きから5万3000円の大台を回復すると、上げ幅は1100円を超える場面が見られた。ディスコが予想より強い決算を発表したことで半導体需要の強さが改めて意識され、半導体株の買いが先導役となって幅広い銘柄が上昇した。
東証プライムの売買代金は概算で7兆2100億円。
夜間（くりっく株365）も上昇の勢いは続き、午前4時台にこの日の最高値54,211円をつけ、54,108円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	53,688.89
前日比	+914.25
騰落率（％）	+1.73%
売買代金	7兆2100億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

22日(木)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で49,384.01(前日比 +306.78)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は続伸。前日にトランプ米大統領が欧州8カ国に対する追加関税を見送る考えを示したことで、米欧貿易摩擦への警戒感が後退し株買いが広がった。前週分の米新規失業保険申請件数や7−9月期米国内総生産（GDP）改定値が予想より強い内容となったことも相場の支援材料となり、一時530ドル超上昇した。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も続伸した。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	49,384.01
前日比	+306.78
騰落率（％）	+0.63%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	25,518.35
前日比	+191.77
騰落率（％）	+0.76%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

22日(木)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で10,150.05(前日比 +11.96)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は小幅ながら続伸。グリーンランド問題を背景とした米欧対立激化への懸念が後退したことで買いが先行したものの、買い一巡後は伸び悩んだ。市場では「グリーンランドを巡っては投資家の懸念が払拭されたわけではなく、落ち着くには時間がかかる」との声も聞かれた。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	10,150.05
前日比	+11.96
騰落率（％）	+0.12%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

22日(木)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で24,856.47(前日比 +295.49)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は5日ぶりに反発。前日にトランプ米大統領が欧州8カ国に対する追加関税を見送る考えを示したことで、米欧貿易摩擦への警戒感が和らぎ株買いが広がった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	24,856.47
前日比	+295.49
騰落率（％）	+1.20%

5.「COMEX 金」

22日(木)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている2月限の終値が4,913.4(前日比 +75.9)ポイントとなった。
金先物相場は3日続伸し、連日で史上最高値を更新した。グリーンランド問題を巡る地政学リスクは根強いとして、安全資産としての金需要はこの日も後退しなかった。また、対ユーロでドル売りが進んだこともドル建てで取引される金の割安感につながり、買いを促した。

COMEX 金
前日終値	4,913.4
前日比	+75.9
騰落率（％）	+1.57%

6.「NYMEX 原油」

22日(木)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている3月限の終値が59.36(前日比 -1.26)ポイントとなった。
原油先物相場は反落。トランプ米大統領が昨日にイランに対してさらなる軍事行動は望まないとの姿勢を示したことを受け、中東を巡る地政学リスクが緩和し供給懸念も和らいだ。また、この日公表された米エネルギー省（EIA）の石油在庫統計で原油在庫が予想に反して積み増しとなったことも相場の重しになった。