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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2026年5月18日(月)の市況

1.「日経225」

18日(月)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で60,815.95(前日比 -593.34)円となった。
日経平均株価は3営業日続落。前週末に米ハイテク株が下落した影響を受けて売りが先行すると、本邦の長期金利が上昇していることも重しとなり、下げ幅は一時1030円超となった。ただ、その後は押し目買いが相場を支える格好となり下げ幅を縮小した。
東証プライムの売買代金は概算で8兆1100億円。
夜間（くりっく株365）は21時台に上昇し、この日の最高値に61,877円を付ける。その後はやや下落するも、午前4時台に約650円ほど上昇し、61,608円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	60,815.95
前日比	-593.34
騰落率（％）	-0.97%
売買代金	8兆1100億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

18日(月)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で49,686.12(前日比 +159.95)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。原油先物相場が底堅く推移し、米長期金利が上昇したことでマイナス圏で推移する場面があった。ただ、ソフトウェア株や消費関連株の一角に買いが入り、プラス圏で終えた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指は続落した。半導体関連株が売られたため、上値の重い動きとなった。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	49,686.12
前日比	+159.95
騰落率（％）	+0.32%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	28,994.37
前日比	-130.83
騰落率（％）	-0.45%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

18日(月)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で10,323.75(前日比 +128.38)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は反発。「米国は交渉期間中、イランの石油輸出に対する制裁を免除することに合意」との報道を受けて原油先物価格が失速したことが支えとなった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	10,323.75
前日比	+128.38
騰落率（％）	+1.26%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

18日(月)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で24,307.92(前日比 +357.35)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は反発。米国が対イラン石油制裁を一時免除することが明らかになると地政学リスクが緩和され、買いが優勢となった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	24,307.92
前日比	+357.35
騰落率（％）	+1.49%

5.「COMEX 金」

18日(月)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている6月限の終値が4,558.0(前日比 -3.9)ポイントとなった。
金先物相場は小幅ながら3日続落。原油相場や米長期金利の動向を眺めながら神経質な動きとなった。原油高を受けて一時下げを強めたが、3日続落による割安感で押し目買いも入り、下げ分をほぼ取り戻して取引を終えた。

COMEX 金
前日終値	4,558.0
前日比	-3.9
騰落率（％）	-0.09%

6.「NYMEX 原油」

18日(月)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている6月限の終値が108.66(前日比 +3.24)ポイントとなった。
原油先物相場は3日続伸。イランの準国営タスニム通信が「米国は最終合意に至るまでの間、イラン産原油に対する制裁を一時的に免除する案を提示」と報じると、一時売りが強まったが、米高官がこの報道を間違いと否定し、米アクシオスが「イランから提示された修正案は合意には不十分と米ホワイトハウスは判断」と報じると原油価格が反発した。