情報配信コンテンツ

本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2026年6月10日(水)の市況

1.「日経225」

10日(水)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で64,179.27(前日比 -1,237.36)円となった。
日経平均株価は反落。昨日の米ハイテク株安や中東情勢の緊迫化を背景にAI関連株などを中心に売りが活発化した。下げ幅は一時1600円を超える場面も見られた。
東証プライムの売買代金は概算で11兆3300億円。
夜間（くりっく株365）は下落し、20時台にこの日の最安値63,322円をつける。その後上昇するも再度値を下げ、63,483円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	64,179.27
前日比	-1,237.36
騰落率（％）	-1.89%
売買代金	11兆3300億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

10日(水)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で49,918.78(前日比 -953.33)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は急反落。トランプ米大統領が「米国はイランに対する極めて強力な攻撃を再開する」と表明すると、イラン情勢が悪化するとの警戒が高まりリスク回避の売りが広がった。半導体株やハイテク株の下げが続いたことも相場の押し下げ要因となり、指数は取引終盤に節目の5万ドルを下回った。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は大幅に続落。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	49,918.78
前日比	-953.33
騰落率（％）	-1.87%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	28,508.03
前日比	-576.47
騰落率（％）	-1.98%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

10日(水)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で10,254.81(前日比 +27.48)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は小反発。セグロやランド・セキュリティーズ・グループなど不動産株が買われ、相場を下支えした。原油高を背景にBPやシェルなどエネルギー株も買われ、指数の押し上げ要因となった。半面、アングロ・アメリカンやグレンコアなど素材株が売られ、相場の重しとなった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	10,254.81
前日比	+27.48
騰落率（％）	+0.27%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

10日(水)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で24,195.31(前日比 -237.75)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は4日続落。中東情勢が悪化するとの警戒が売りを誘ったほか、米国株相場の下落が相場の重しとなった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	24,195.31
前日比	-237.75
騰落率（％）	-0.97%

5.「COMEX 金」

10日(水)のニューヨーク(COMEX)金先物は、取引の中心となっている8月限の終値が4,133.3(前日比 -153.1)ポイントとなった。
金先物相場は大幅に4日続落。米国によるイランへの自衛的報復行動が行われるなど、中東に関する懸念が再び高まっている。原油高を受けて金利が上昇。金利が付かない資産の相対的な投資妙味後退が、金相場の売りを誘った。主要通貨に対するドル強含みも、ドル建て金相場の割高感を意識させ、圧迫要因となった。

COMEX 金
前日終値	4,133.3
前日比	-153.1
騰落率（％）	-3.57%

6.「NYMEX 原油」

10日(水)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、取引の中心となっている7月限の終値が90.03(前日比 +1.83)ポイントとなった。
原油先物相場は反発。トランプ米大統領が「イランは口先ばかりで、まったく行動が伴っていない」「イランは時間をかけすぎた。今や彼らは代償を払わなければならない」などと発言。中東情勢の緊張が再び高まり、原油高を促した。米週間在庫統計で原油在庫の取り崩し継続が確認されたことも、相場の底堅さにつながった。