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本日の「株価指数」早わかり通信

前日の相場を動かした要因や市場データをはじめ、くりっく株365の一日のチャート推移などをまとめて振り返り、「本日」の取引への材料となるコンテンツです。

2026年9月14日(月)の市況

1.「日経225」

14日(月)の東京株式市場では、日経平均株価が終値で63,492.99(前日比 -518.35)円となった。
日経平均株価は続落。AI・半導体関連株が軒並み下落し、指数は一時1200円超下落する場面があった。もっとも、短期筋による株価指数への買いが観測されると下げ幅を縮めた。
東証プライムの売買代金は概算で7兆2800億円。
夜間（くりっく株365）は1,016円の上下となり、15時30分時点より177円安の63,315円で取引を終了した。

東証プライム（9時～15時30分）
前日終値	63,492.99
前日比	-518.35
騰落率（％）	-0.81%
売買代金	7兆2800億円

2.「NYダウ」（アメリカ）

14日(月)のNY株式市場では、ダウ指数が終値で52,421.20(前日比 -152.09)ドルとなった。
米国株式市場でダウ工業株30種平均は反落。アンソロピックのダリオ・アモデイ最高経営責任者（CEO）が人工知能（AI）開発の減速の必要性を訴えたほか、オープンAIのサム・アルトマンCEOが年内に上場しない方針を示すと、半導体やAI関連銘柄が軒並み下落した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は5.8％超の下落となった。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反落。

NYダウ（アメリカ）
前日終値	52,421.20
前日比	-152.09
騰落率（％）	-0.29%

NASDAQ-100（アメリカ）
前日終値	29,127.16
前日比	-241.28
騰落率（％）	-0.82%

3.「FTSE(R)100」（イギリス）

14日(月)のロンドン株式市場では、FTSE100が終値で10,697.57(前日比 +47.13)ポイントとなった。
ロンドン株式相場は続伸。原油先物相場の上昇を受けて、BPやシェルなどエネルギー株が買われ、相場の押し上げ要因となった。

FTSE(R)100（イギリス）
前日終値	10,697.57
前日比	+47.13
騰落率（％）	+0.44%

4.「DAX(R)」（ドイツ）

14日(月)のフランクフルト株式市場では、ドイツ株式指数(DAX)が終値で25,440.81(前日比 -127.75)ポイントとなった。
フランクフルト株式相場は反落。AI脅威論を背景に日本や韓国の株式相場が下落すると、独株にも売りが先行。時間外のダウ先物の下落も相場の重しとなった。

DAX(R)（ドイツ）
前日終値	25,440.81
前日比	-127.75
騰落率（％）	-0.50%

5.「COMEX 金」

14日(月)のニューヨーク(COMEX)金先物は、中心限月の終値が4,351.9(前日比 -57.0)ポイントとなった。
金先物相場は反落。時間外取引で米長期金利の指標である10年債利回りの上昇が進み、NY入りにかけて一時5.01％台と2023年10月以来の高水準まで上昇していく局面で、金利が付かない資産である金を売る動きが先行。7月26日以来の安値4293ドルまで下落した。その後に米金利の上昇は頭打ちとなり低下へ転じたものの、金相場の戻りは大きくなかった。

COMEX 金
前日終値	4,351.9
前日比	-57.0
騰落率（％）	-1.29%

6.「NYMEX 原油」

14日(月)のニューヨーク(NYMEX)原油先物は、中心月限の終値が101.39(前日比 +1.34)ポイントとなった。
原油先物相場は反発。サウジアラビアでパイプラインが攻撃されたことや、オマーンで開催予定だったホルムズ海峡の管理を巡る会合の延期をマーケットは材料視。時間外取引で水準を切り上げ、NY入りにかけて104.95ドルまで上昇が先行した。その後、トランプ米大統領が「ウクライナはロシアのエネルギー関連施設を攻撃しないことで合意」「ロシアも同様の措置をとることで合意」と明らかにしたほか、イランに関して「イランは取引を望んでいる、迅速に、そして切実に」「米国は交渉の余地を残している」との見解を示したことで上昇幅を大きく縮小。ただ、取引時間内に上げ幅をすべて吐き出すまでの動きにはならなかった。